標準化の経緯
ＬＤ ：日本臨床化学会の勧告は、ドイツ及びスカンジナビア臨床化学会の勧告案とは異なり本法は、Ｌ→Ｐ反応である。勧告法の選定理由として
１）測定機器の性能に対する規格がＰ→Ｌ反応に比べ緩やかであることから比較的どの施設でも使用が可能。
２）反応の△Ｅ／ｍｉｎがより直線的に進行する。
３）Ｐ→Ｌ反応のように内因性ピルビン酸消去のためのプレインキュベーションを必要としない。
４）５分画のアイソザイム分析において電気泳動法での測定系がＬ→Ｐ反応である。
Ｌ→Ｐ反応はＬＤ３に至適であるがＬＤ１，２，４，５等に対しても最大活性の９５％以上測定が可能である。
ＬＤは補酵素の共役下に以下のようにﾋﾟﾙﾋﾞﾝ酸と乳酸の相互転換を触媒する
臨床化学 Vol19 No２ １９９０
ＡＬＰ ： ＡＬＰは人工基質を使用する酵素であるが基質については４−ｎｉｔｒｏｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈａｔｅを使用する点で各国の勧告案とも一致している。ＡＬＰの各アイソザイムは緩衝液の種類によって活性値が大幅に変動するため、試薬濃度やｐＨなどの条件において、すべてのアイソザイムに対しての至適条件は得られていない。
日本臨床化学会の勧告法は、ＧＳＣＣやＩＦＣＣの方法にも小腸由来のアイソザイムの反応性が悪いなどの問題点が感じられ、各アイソザイムがなるべく均等に測定されることを主眼に置き２−ｅｔｈｙｌａｍｉｎｏｅｔｈａｎｏｌを緩衝液とした。
各アイソザイムの反応性は、肝ＡＬＰは約１００％、骨ＡＬＰは約９０％、胎盤ＡＬＰは約８９％、小腸ＡＬＰは約９９％の活性が得られる濃度条件となっている。
臨床化学 Vol１９ No2 １９９０
標準化のための測定体系を下記に示す。標準化マニュアル Page3を参照ください。
